【2025年最新】1年で平均年収150万円増加した職種も。ITエンジニア職種・プログラミング言語の求人トレンド｜求人ボックス
「2025年の崖」を乗り越えなければ、2025年以降、日本のGDPは予測よりも毎年12兆円も低くなる——経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」において指摘された、日本のIT分野における重大な課題「DXの推進」。多くの企業がレガシーシステムの問題を抱えており、柔軟な改修が難しいことからビジネスのデジタル化や変化に対応しにくい状況が生まれている。実際、スイスの国際経営開発研究所（IMD）が2024年11月に発表した「世界デジタル競争力ランキング2024」（※1）において、日本は67ヶ国中31位だった。特に、デジタルスキルの習得（67位）や、企業の機会と脅威に対する対応の速さ（67位）、企業の俊敏性（67位）、ビッグデータや分析の活用（64位）などで低い評価となった。
レガシーシステムを維持管理する技術者が高齢化し、退職する一方、次世代のIT人材が不足している。経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、2030年までに約59万人程度まで人材不足が加速すると発表されている。このような需給のバランスによって昨今のITエンジニアの給与の動きはどのような動きが見られるのか。また、求人ボックスに掲載されたITエンジニア系職種別の求人給与データを基にトレンドを調査し、その結果を紹介する。
職種別1位は「ITアーキテクト」と「データサイエンティスト」746万円
求人ボックスに掲載された求人のうち、ITエンジニア系職種（※2）の求人給与を調査した（※3）。平均年収が最も高かったのは「ITアーキテクト」と「データサイエンティスト」が同水準で746万円だった。「ITアーキテクト」は企業でIT戦略を設計、システム構築する役割で、DXの推進に伴い、幅広い業界で採用が活発となっている。「データサイエンティスト」はビッグデータを活用して企業の課題を解決する専門職で、PythonやSQLなどのプログラミング言語を用いて、データの分析やモデル構築を行う。多くの企業で需要があり、IT人材の中でも獲得競争が激しい職種となっている。
次いで、3位「WEBエンジニア」702万円、4位「プロジェクトマネージャー」694万円と続いた。
（※2）職種は求人ボックスの検索条件として登録されている「ITエンジニア」に分類された職種を引用
（※3）求人給与の集計・算出方法：求人ボックスで過去掲載した求人情報に基づいて中央値を算出。（2025年1月掲載情報）
調査した上位10職種の平均年収は、前回調査（2023年10月）時点と比較し、622.7万円から683.5万円に9.7%増加していた。特に増加幅が大きかった職種は「社内SE」で150万円増加した。DX化に対応できる経験者や、クラウドやAIなど専門性の高いスキルを持つ人材の募集が増え、年収が高騰していると考えられる。
全国の賃金推移を見ると、令和6年の平均賃金は男女計で33.0万円となり、対前年増減率は3.7%だった。日本全体の動向と比較すると、エンジニアの賃金増加率は特に高く、人材獲得競争が一層激化していることがうかがえる。
プログラミング言語別1位は「Scala」1,101万円
求人ボックスに掲載された求人のうち、主要なプログラミング言語を含む求人の給与を調査した（※4）。平均年収が最も高かったのは「Scala」の1,101万円だった。「Scala」はオブジェクト指向と関数型プログラミングを統合した高レベルのプログラミング言語で、X（旧Twitter）、Netflix、LinkedInなどでも利用されている。ビッグデータ処理エンジンsparkを用いた大規模データ処理が必要なプロジェクトでScalaが主力言語になっており、需要が高まっている。一方で高い専門性が求められ、対応できるエンジニアが少ないことから年収が高騰する傾向にある。
次いで2位は「Go言語」「TypeScript」が同水準で956万円だった。「Go言語」は、IoTやクラウドなどの先端分野の開発にも活用されており、将来性があると言われている言語である。
「TypeScript」はMicrosoftが開発したオープンソースのプログラミング言語で、JavaScriptのコードと互換性がある。堅牢で保守性の高く、大規模なシステム開発に適していることから近年需要が増加している。
4位はWEBアプリケーション開発に向いているオープンソースのスクリプト言語「Perl」（955万円）と7位まで900万円越えが続いた。
（※4）求人給与の集計・算出方法：求人ボックス内に掲載されている求人情報に基づいて算出。（2025年1月掲載情報）
主要なプログラミング言語のうち、平均給与が算出できる言語のみ掲載。平均月収が表示される言語は、平均月収に12をかけた値を基礎給与とし、年間賞与の平均値として1.230倍した値を平均年収とする。賞与の平均値は、「令和5年賃金構造基本統計調査一般労働者 産業大分類」の「情報通信業」に就業する人の年間賞与その他特別給与額1134.8円を所定内給与額454.56万円（409.9千円*12）で割り、年収に対する賞与の係数を算出した。
調査した20言語の平均年収は、前回調査（2023年10月）時点と比較し、695.3万円から841.0万円に20.9%増加していた。