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最近HOTな「あの話」の実態

この春、話題になった「退職代行サービス」。IT業界でも利用した人・された人は少なくないだろう。やむにやまれぬ事情で利用する人の陰に隠れて、すっかり辞めグセをこじらせてしまった人もいるかもしれない。

社内での出世はおろかエンジニアとしての成長意欲にも乏しく、居心地が悪くなったら転職を繰り返す……そんな「意識低い系エンジニア」に対し警鐘を鳴らすのが久松剛さんだ。彼らにどんな末路が待っているのか聞いてみた。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（

）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる

意識低い系エンジニアとはどんな人物？

具体的な考察に入る前に、まずは私が企業相談などを通じて出会う「意識低い系エンジニア」たちの特徴から、その人物像の解像度を上げてみます。

久松剛ブログ『キャリア初期に進んで下げ止まる若年層の「意識低い系エンジニア」の動向が気になる』より

みなさんのまわりにもこんな方、いませんか？

私が最初に意識低い系エンジニアについてブログを書いたのはもう3年も前のことですが、今になって改めて言及しようと思ったのにはわけがあります。

今年の5月のこと。例年通り、新卒社員の早期離職に関する投稿がXのトレンド入りするなか、SES専門の退職代行サービスの存在を知りました。「ニッチなビジネスだな」と思う一方、最近出会ったある相談者の顔が頭をよぎりました。

この方は、退職代行サービスこそ利用していなかったものの、わずか2年の間に四つの会社を経験した強者で、失礼ながら私がイメージする「意識低い系エンジニア」の条件にピッタリ当てはまる人でした。

「そろそろ腰を落ち着けたい」というご相談でしたが、お話しぶりからは、特にやりたい仕事や突き詰めたい技術があるようには思えません。なぜ向上心が見えないのか、なぜ早期離職を繰り返すのか、答えを探しながらお話しを聞いていたのですが、最後にようやく合点がいきました。

この方にとって仕事選びとは、人材エージェントから手渡された「カード」のなかから、自分にできそうな仕事、面白そうな仕事を選ぶものであり、主体的に選ぶものではなかったからです。

もし選んだカードが想像と違っていたら、カードを捨て、改めて示されたカードから選び直せばいい。そんなことを繰り返した結果、2年で4社もの職歴をつくってしまったわけです。

人材エージェントやスカウト媒体をAmazonやSpotifyのレコメンド機能のような感覚で使い、短時間でキャリアの意思決定をするのは「イマっぽい感覚だな」と、ヘンなところに感心してしまいましたが、それはさておき、この方の話を聞いても、さして驚かなかったのも事実です。

実はここ最近、早期離職を繰り返している若手エンジニアに出会う機会が何度かあったからです。

もちろん彼らの意識の低さや至らなさを批判するのは簡単ですし、彼らに全く罪がないとは言いませんが「一貫性のあるキャリアを築こう」「スキルを磨いて身を立てよう」という意識がなくても、それなりの会社に転職できてしまった責任は、IT業界の側にもあるように思えてなりません。

なぜそう感じるのかというと、慢性的なITエンジニア不足によって引き起こされたエンジニア採用バブルが生んだ「被害者」のような側面をどうしても感じてしまうからです。

みなさんも「2030年までにITエンジニアが最大で79万人不足する」という経済産業省の予測を一度は目にしたことがあるのではないでしょうか。多くのエージェントは、こうした数字を巧みに利用して企業の危機感を煽る一方、業界に憧れを持つ未経験者を言葉巧みに口説き、エンジニアに仕立てて開発現場に送り出すことで、多くの利益を得てきた側面があります。

2年で4社を経てもなお、エンジニアとして腰を落ち着けて働ける企業を探したいと話す相談者を前に、どうしても突き放す気になれなかったのは、彼らもエンジニア採用バブルが生んだ、ある種の被害者なのではないかという考えが頭にチラついて離れなかったからなのです。

増える早期離職と助長する代行サービス

もちろん、以前から入社して数カ月以内で辞めてしまう若手はめずらしくありませんでした。

厚生労働省が公表している新規学卒就職者の離職状況統計値を見る限り、今のところ若者の早期離職が激増しているわけではないのですが、ここ数年の退職代行サービスの台頭が、いずれ何らかの形で統計数字に影響を与える可能性がないとは言いきれません。

上司や先輩、人事担当者と気まずい時間を過ごさなくても電話一本で辞められるなら、そうしたいと思う人がいてもおかしくはないですし、認知が広がることによって「自分も」と思う人が増える可能性があるからです。

「気軽に辞めても次がある」

おそらく早期離職者はそんな思いがあるのでしょうが、現状はそれほど甘くありません。エンジニア採用バブルが絶頂期を迎えた2021年ごろと比較すると、ここ数年は景気後退やスタートアップ投資市場の冷え込みなどの影響で、エンジニアの採用市場もシュリンク気味に推移しているからです。

各社の採用条件を整理していても「採用目標人数を必達したい」という2021年の状況から「会社のために貢献できる人ならすぐにでも採りたいが、少しでも迷うなら採らない」という企業が大半を占めているのが実情です。早期離職を繰り返していても、高い実務能力と尖ったスキルがあればチャンスがないとは言いませんが、多くの場合は路頭に迷う可能性が高くなっています。

「前職と同レベルか、ちょっと下がるくらいの給与であれば妥協しますよ」と考える人も居られます。本人は謙虚なつもりなのでしょうが、それはもはや謙虚というより楽観的といわざるを得ません。近年は新卒初任給の見直しこそありますが、第二新卒や中途市場においては採用の妥協がないため、なかなか転職先が決まらないこともよくあるからです。

転職先が見つからなければ、フリーランスになる道もあるという人もいますが、フリーランスで途切れなく仕事を請け続けるのは、新しい技術を学び続ける意欲が必要です。発注先の企業にとって業務を委託するのがフリーランスであり、育てる義理がないからです。

さらに、企業が継続して仕事を頼むには、精度の高い仕事ぶりや顧客へのホスピタリティやコミュニケーション力も重視されます。アルバイトのような感覚で挑戦すると、イバラの道以外の何ものでもないでしょう。

念のため申し上げますが、早期離職をサポートする退職代行サービスや第二新卒向けの採用サービス、フリーランス向けのエージェントを悪者というつもりはありません。求職者に新たなキャリアを切り拓いたり、パワハラ上司やブラック企業の魔の手から逃れたりする手段を与えてくれるサービスでもあるからです。

第二新卒向け採用サービスや、フリーランスエージェントの場合、自分に向き合わず、手軽さや便利さだけで利用していると、彼らのビジネスに都合のよい駒として利用され、いずれポイ捨てされてしまいます。意識低い系エンジニアであっても、彼らが大事に扱ってくれるのは、あなたにはまだ紹介先があり、人材紹介フィーやマージンを得られる可能性があるからであって、善意ではないのです。

便利なサービスも使い方を誤ると、社会人としての寿命を縮める結果になりかねないことは肝に銘じておくべきです。

意識が低くても“当面は”大丈夫。けれども…

意識低い系エンジニアの苦難はまだ続きます。ここ数年、高校の情報教育が大幅にグレードアップしているのをご存じでしょうか。2022年度から「情報Ⅰ」が必修化されたのを皮切りに、2023年度からは選択科目として「情報Ⅱ」が新設、2025年からは共通テストの必修化もはじまる予定です。人事界隈では2029年問題と言われ始めていますが、情報Iをベースに持った新卒が社会に出てきます。

つまり、意識低い系エンジニアは近い将来、知識や経験を重ねた上の世代と、基礎的なコンピュータサイエンスの知識を身につけた下の世代に挟まれることになるわけです。

それでもなお、エンジニアとして生き残りたいという気持ちがあるなら、実務への向き合い方や学び直しを視野に入れる必要があるでしょう。「楽にお金が得られるのがエンジニアだと聞いたので、そんな話は聞いていない」というのなら、早々に別の職種に転身する選択肢も考えるべきかもしれません。

ただ、この先も、意識低い系エンジニアであり続けたとしても、当面は仕事があるでしょうし、相手にしてくれる人材エージェントもいるでしょう。

日本には厳しい解雇規制があるのでそう簡単にクビになることもありません。今の職場にしがみつき続けられるのであれば、それはそれでいいでしょう。しかし選択肢は日を追うごとに少なくなっていきます。

これと同じようなシチュエーションになってしまったのが就職氷河期世代の非正規雇用です。私もキャリア的に危なかったのですが、みすみす現在の若手に甘い労働市場において不安定なキャリアを選択しなくても良いでしょう。

危機的状況に追い込まれてはじめて向上心や向学心が開花するケースもありますから、選択肢があるうちに、今いる環境か、比較的事業が安定している企業で正社員としてスキルや経験値を高めることをお勧めします。

構成／武田敏則（グレタケ）、編集／玉城智子（編集部）