社内コミュニケーションは飲み会や食事会が最も効果的 ノンアル需要も増加 アサヒビールら調査
HR総研（東京都千代田区）は3月28日、アサヒビール（東京都墨田区）と共同で、人事責任者・担当者を対象に実施した、企業における社内コミュニケーションの課題と対策に関する調査の結果を公表した。調査では、社内コミュニケーションの課題感や活性化施策の効果、社内交流イベントの運営状況、ノンアルコール飲料の活用可能性などを尋ねた。
大企業の8割近くが社内コミュニケーションに課題感
調査によると、大企業（従業員1001人以上）の76％、中堅企業（301～1000人）の89％、中小企業（300人以下）の71％が「課題を感じている」（「強く感じている」と「ある程度感じている」の合計）と回答した。
特に、大企業や中堅企業では、「部門間」における社内コミュニケーションを課題と捉えている企業が多かった。
続いて、具体的に企業がどのようなコミュニケーション活性化施策を実施しているかを聞いた。
その結果、最も実施率が高かったのは「1on1」（49％）だった。次いで、「コミュニケーション研修」（46％）と、オフィシャルな取り組みが上位に挙げられた。
一方で、効果が高いと感じられた施策は、「飲み会、食事会の推奨・補助」（52％）や「会社主催の社内交流イベント」（44％）などのアンオフィシャル施策だった。
飲み会や食事会、交流会の実施では、運営負担などが課題に
アンオフィシャルな交流の場は社内コミュニケーションに効果的とされるが、さまざまな課題が伴うことも調査で判明した。
会社主催の交流イベントなどを開催する上での課題としては、全企業規模共通で「運営担当者の負担」が最多、「イベント効果の測定」が難しいという意見も多かった。
また、飲み会のスタイルとして近年は社内交流の場でノンアルコール飲料を活用する動きもある。今回の調査でも、大企業の63％が「好ましい」と評価した。
調査の名称は、「【アサヒビール×HR総研】『社内コミュニケーションの課題と対策』に関するアンケート」。2024年11月11日から20日にかけてウェブアンケートで実施し、企業の人事責任者・担当者235人から回答を得た。
調査の詳細はHR総研の公式リリースで確認できる。
