【新NISA】毎月の積立額は「無理なく」出し続けられる金額に
誰もが投資を始めやすいように制度が改定され、資産形成しやすくなったと話題の新NISA。制度のポイントでもある「積み立て投資」は、毎月一定額で決まった金融商品をコツコツと買い続ける初心者にもおすすめの投資方法です。 YouTubeで人気の投資アドバイザー「投資塾ゆう」さんによる著書「知識も時間もないですが、新NISAでほったらかし投資よりお金を増やしたいです」（KADOKAWA）では、この「積み立て投資」の魅力や、失敗しないコツを紹介しています。 投資のプロによる新NISAをフル活用する投資法を一緒に学んでいきましょう！
※本記事は投資塾ゆう著の書籍『知識も時間もないですが、新NISAでほったらかし投資よりお金を増やしたいです』から一部抜粋・編集しました。
【毎月の積立額を決めるポイント（1）】無理なく出し続けられる金額に設定しよう
スタートする年齢にもよりますが、ひとまず定年までは続けるという目標を設定しておけばいいでしょう。スタートする年齢が50歳以上であれば、再雇用後も含めて15年継続する前提で、積み立てを続けられる金額を設定する必要があります。
毎月の積立額は、大きいほど期待できる利益も大きくなります。だからといって、毎月の収入から出せるギリギリの金額にしてしまうと、別の問題が生じます。その金額を出し続けるのが途中で苦しくなって減額してしまうと、投資の成果が落ちてしまうのです。
積み立て投資は、毎月同じ額を買い付けることで、価格が高い時には自動的に控えめに買い、安い時にたっぷり仕込むことになるので、将来の利益を伸ばしやすくなる性質があります。このため、価格が安い時に積立額を減額すると、その効果がダウンしてしまうのです。
一度決めた積立額を出し続けるのに無理が生じたり、金額を減らしたいと思ったりするタイミングの多くは、相場環境が悪くて株価が下落している時か、生活が苦しくなった時です。生活が苦しくなるのは景気が悪化して株価も下がっている局面と重なることも多く、こうした時に積立額を減らしてしまうと、株価が安い絶好の仕込み時に十分な投資ができなくなるおそれがあります。
このため、毎月の積立額は「ちょっときついけど頑張ればなんとかなるかな」というギリギリの水準ではなく、無理なく続けられる額に設定することが重要です。
ただ、生活に余裕が出てきた際に、積立額を増額するのはOKです。相場が高い時に増額してしまうと短期的には成果が落ちますが、長い目で見れば投資の額を増やしたメリットが上回ります。利益率が同じであれば、投資の額は大きい方が利益の額は増えます。
【毎月の積立額を決めるポイント（2）】価値が半値まで落ちて、6年回復しても待てる金額に
積み立てる金額を決める第二のポイントが、含み損を許容できる金額です。積み立て投資は15年継続すれば最終的に損を出す可能性は極めて低くなりますが、その途中経過では大きな含み損を抱えることは十分あります。
続けていればいずれ大きな利益になるのに、含み損の精神的ダメージが大きすぎて、耐えきれず途中でやめてしまっては意味がありません。このため、含み損が出ても耐えられる額に抑えることも重要になります。
といっても、自分がいくらの含み損なら耐えられるかというのは、事前にはわかりませんし、想像もしづらいものです。最初のうちは積み立ての資産も大きくありませんが、積み立てを継続するほどトータルの投資額も増えるので、さらにイメージしづらいでしょう。
イメージする際のヒントとしては、過去の暴落相場をもとに想像してみることが挙げられます。2000年代のITバブル崩壊と、100年に1度の金融危機と言われたリーマンショックでは、いずれも株価（S&P500指数）は約半値程度まで下落しました。為替変動込みでショック前の水準に回復するまでには、ITバブル崩壊で約6年、リーマンショック（サブプライムローンショック含む）でも約6年を要しています。
積み立て投資では、暴落後の安値でもコツコツ投資を続けるので、市場よりも早く元本を回復することは可能ですが、念のためこれらのケースを踏まえて、「元本が半値になっても6年我慢できる額」という最悪のケースをイメージするといいでしょう。
積立額の結論としては、積み立てをやめるその時まで減額しないで済む額で、元本が半値になっても6年は許容できる額を意識して設定します。
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・本書の内容の多くは、2023年12月時点の情報に基づいています。
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