ガン特約付き団信は必要？不要？メリット・デメリットを解説
住宅ローン契約の際に必要となるのが団信への加入です。団信は任意で特約をつけられますが、団信にガン特約をつけようか悩んでいる方は多いのではないでしょうか。この記事では、ガン特約付き団信のメリット・デメリットについて解説します。家族構成やライフスタイルに合わせてガン特約付き団信の必要性を考えていきましょう。
ガン特約付き団信とは
そもそも、ガン特約付き団信とはどういったものなのでしょうか。ここでは、ガン特約付き団信について解説します。
住宅ローンの団信とは
団信とは、生命保険の一種で正式名称を「団体信用生命保険」といいます。一般的に、住宅ローンを借り入れるときは団信への加入が必須です。例外として、住宅金融支援機構が取り扱うフラット35は団信への加入が任意となっています。
住宅ローンの契約者が死亡したり重度障害を患ったりした場合、ローンの返済が免除されます。家族と住居を守るためにも、万が一に備えて必要な保険です。
ガン特約付き団信とは
ガン特約付き団信は通常の団信の保障内容に加え、ガンと診断されたときにも住宅ローンの返済が免除されます。ガン特約は任意加入のため、特約をつけるかどうかは契約者の判断に委ねられます。自分自身の状況やニーズに合わせて、ガン特約が必要か判断しましょう。
ガン特約付き団信のメリット3選
ここでは、ガン特約付き団信のメリットを具体的に説明します。
1．住宅ローンの支払いがなくなる
特定のガンおよび特定のステージと診断されると、保険会社から住宅ローン残高に相当する保険金が支払われます。保険金がローンを完済してくれるため、その後ガンが完治したとしても住宅ローンを返済する必要はありません。
住宅ローンの返済がなくなると月々の支出が減り、ローン契約者やその家族の経済的な負担を軽減できます。住宅ローンの返済を気にせずマイホームに住み続けられるのは、大きな安心感につながります。
2．治療に専念できる
ガンの治療にお金がかかるイメージはありませんか。最先端医療や保険適用外の治療をしようと思うと、さらに多額の支払いが必要です。
現代の医療ではガンの治療も進歩し、働きながら通院している人も少なくありません。しかし、治療に専念するために休職や退職を余儀なくされる場合もあります。そんな不安な状況のなか、住宅ローンの返済がなくなるのは大きなメリットではないでしょうか。経済的な負担だけではなく精神的な負担も軽くなり、治療に専念できます。
3．適用基準が明確である
「ガン特約」以外にも、団信には「三大疾病特約」や「八大疾病特約」などの特約があります。ガン以外の疾病は、疾病の診断だけでは保障の適用になりません。診断されてから、その疾病の状態が一定期間以上継続した場合に保障が適用されます。
たとえば、「三大疾病特約」はガン・急性心筋梗塞・脳卒中の三大疾病が保険の保障範囲です。急性心筋梗塞や脳卒中で保障を受けるためには、60日以上ある一定の症状が継続しなければなりません。60日以内に病状が回復した場合は保障が受けられない、と覚えておきましょう。
一方で、ガンは診断確定された時点で住宅ローンの支払いが免除されるので、適用基準がほかの疾病に比べてわかりやすいです。
ガン特約付き団信のデメリット3選
ガン特約付き団信にはデメリットもあるので注意が必要です。ここでは、主なデメリットについて解説します。
1．月々の支払い額が高くなる
保険料の支払いは住宅ローンの金利に上乗せされます。ガン特約をつけて保障の範囲を広げれば、支払い額の負担は大きくなると頭に入れておきましょう。ガン特約付き団信に加入するときは、無理のない支払い金額かどうか保険料を計算してみる必要があります。
2．全てのガンに適用されるわけではない
ガン特約付き団信の保障はすべてのガンに適用されるわけではありません。金融機関にもよりますが、上皮内新生物（上皮内がん）は保障の対象外になる場合がほとんどです。
上皮内新生物とは、簡単にいうと臓器の浅い部分にできるガンのことです。子宮頸がん0期、食道上皮内がんなどが上皮内新生物にあたります。転移の可能性が低く手術をすれば完治も見込めるため、保障が適用されません。
3．途中で契約変更・解約ができない
ガン特約付き団信は住宅ローン契約時にしか加入できません。また、「家計が厳しくなった」などの理由であっても解約できないので注意が必要です。
住宅ローン契約後に「やっぱりガン特約をつけたい」「契約内容を見直したい」と思っても途中で変更できません。ガン特約付き団信は住宅ローンの団信とガン特約のセットで契約すると覚えておきましょう。
ガン特約付き団信は必要？不要？判断基準を解説
結局のところ、ガン特約付き団信は必要なのでしょうか。ここでは、判断基準となるガンの情報をご紹介します。
ガンの罹患率
ガンの罹患率は年々増加しています。国立研究開発法人国立がん研究センターの2019年の統計に基づくと、日本人が一生のうちにガンと診断される確率は男性が65.5％、女性が51.2％です。さらに、男性は50歳前後から、女性は30代後半からガンの罹患率が上がるといわれています。
ガンは2人に1人が罹患する身近な病気です。「ガン家系じゃないから自分は大丈夫」と楽観視しないほうがよいでしょう。
ガン治療の傾向
ガンは不治の病ではなく、早期発見できれば治る病気になりつつあります。短期間の入院や日帰り手術でガンを除去できる場合もあり、近年では働きながら通院してガンを治すのも可能になりました。
それでも、一般的にガンの治療は長期化する場合が多いです。長期間の治療に専念できるよう、しっかり備えておく必要があります。
収入が減少する場合も
働き盛りの時期にガンを罹患した場合、休職や退職などによる収入減少のリスクがあります。働きながらガンの治療ができたとしても、副作用や通院時間などにより今までと全く同じように働くのは困難です。
子どもがいる就労世帯は、ガンの治療費だけではなく住宅ローンや子どもの教育費など、さまざまな場面で支出が多くなります。万が一の場合、収入が減少するリスクも頭に入れておきましょう。
まとめ：
今の時代、日本人の2人に1人がガンになるといわれています。ガン特約付き団信に加入すれば、万が一の場合に大きな安心感を得られます。一方で、保険料が上乗せされるため月々の支払い額が増えるのも事実です。メリット・デメリットをよく理解したうえで、ガン特約付き団信に加入するかどうか判断しましょう。
