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「老後資金は2000万円が必要」と言われる今の時代ですが、実際に必要な金額は、収入や家族構成、価値観などによって人それぞれ異なります。自分はいくら貯めればよいのか把握するにはライフプラン表の作成がもっとも効果的ですが、自作するにしても、FP（ファイナンシャルプランナー）に依頼するにしても、それなりの時間や手間を要します。

そこで本記事では、あくまで目安として30代・40代男性の貯金の平均値・中央値を比較し、毎月の積立額シミュレーションや、「貯金ゼロ」から始める際のポイントを紹介します。

30代と40代、貯金はどう変わる？世帯別の平均＆中央値

さっそく、30代と40代の10年間で金融資産の保有額がどのように変化するのか見ていきましょう。

【30代・40代の金融資産保有額】

平均値は、一部の高額な貯金を持つ世帯が数値を押し上げているケースがあるため、実態よりも高い数値になり得ます。一方、中央値は金額順に並べた時「ちょうど真ん中」の値で、より実態を反映しやすい点が特徴です。

40代の中央値は30代よりも200万円ほど増えますが、老後のための貯蓄としては道半ばだと考えられます。

とはいえ、収入や支出の状況は世帯ごとに異なります。重要なのは「自分の目標に届くかどうか」ですので、こうした数字はあくまで目安として捉えるようにしましょう。

「教育費」と「老後資金」、40代の貯金どこから考える？

30代・40代は一般的に収入が安定しやすい時期と言えます。働き盛りで大きな病気にかかるリスクも比較的小さいためです。その反面、家庭を持つ方は子どもの教育資金の準備も必要な時期に差し掛かり、実際に40代後半～50代にかけては人生における支出のピークと言われています。30代から40代であまり金融資産が増えていなかった理由は、支出の増加が一因と考えられます。

「老後2000万円問題」とは言うものの、30～40代にかけての目先の10年は、老後資金よりも子どもの教育資金の準備が優先でしょう。もちろん、教育資金もお子さんの進路によって大きく差が出てきます。

公立中学校に進学するなら、大学進学資金の準備期間は高校3年生の夏頃まであります。しかし私立中学に通うとなると小学校中高学年から塾通いが始まり、教育費がかさむ時期が大学まで続くため、貯金に取り組むハードルは高くなります。毎月のやりくりで教育費を支払い、「貯金はできなくても赤字にならなければ及第点」といった状況になるかもしれません。

一方、単身の方の場合は教育資金の準備を必要としませんから、老後に向けて、少しずつでもお金を貯めていけると良いでしょう。

今から10年でいくら貯める？年利3.5％でシミュレーション

ここからは、家族のいる世帯・単身世帯のそれぞれについて、具体的な数字を使って貯蓄のシミュレーションをしてみます。なお、老後資金のように使う時期が10年以上先のお金は預貯金ではなく積立投資で運用していきましょう。本記事では、公的年金の運用利回り（4.2％）よりもやや控えめな3.5％に設定しています。

家族（配偶者・子ども）がいる世帯

子どもがいる世帯では、老後資金よりも目先の教育資金の準備が優先です。

・300万円（国公立大学の4年分・私立大学の約2年分）を準備する場合：月々約2万1000円の積み立てが必要
・550万円（私立大学の医歯系学部を除く理系学部の4年分）を準備する場合：月々約3万9000円の積み立てが必要

次に、教育資金をある程度確保できており、老後資金の準備を始めたい場合を考えてみます。老後資金は「老後の生活費－（もらえる年金＋退職金）」で算出しますが、不確定要素が多いため、ここでは以下の条件とします。

・現在35歳、リタイアは65歳の予定、老後生活は25年間
・老後の生活費：月々37万9000円（※1）＝25年で1億1370万円
・年金：月々23万2000円（※2）＝25年で6960万円
・退職金：1000万～2000万円ほど（※3※4）

これらを「老後の生活費－（もらえる年金＋退職金）」に当てはめると、2410万～3410万円になります。

リタイアまでの30年間で準備するなら、月々の積立金額は下表のとおりです。

表【利回り3.5％で運用する場合の積立金額】

【参考】
※1：公益財団法人生命保険文化センター「老後の生活費はいくらくらい必要と考える？」
※2：厚生労働省「令和7年度の年金額の改定について」
※3：厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態」
※4：東京都産業労働局「中小企業の賃金・退職金事情（令和6年版）」

単身世帯の場合

単身世帯では、教育費が発生しません。もし今貯金がほとんどないなら、目先10年間は40代の貯蓄額の中央値である500万円を目指すのもひとつの選択肢です。
この場合、月々必要な積立額は約3万5000円です。
老後資金を準備していくなら目標額の導き方は家族がいる世帯とほぼ同様ですが、単身の場合は介護・住まいのことまで考えておく必要があります。

ここでは、以下の条件で算出してみましょう。

・現在35歳、リタイアは65歳の予定、老後生活は25年間
・晩年の5年間は有料老人ホームで過ごす
・老後の生活費：月々14万9000円（※5）→25年間で約4470万円
・介護費用：月々25万円→5年間で1500万円
・年金：月々12万1000円（※5）→25年間で3630万円
・退職金：1000万円～2000万円（※3※4）

「（老後の生活費＋介護費用）－（もらえる年金＋退職金）」の式に数値を当てはめると、500万～1500万円となります。医療費がかさむ可能性もあるため、できれば1500万～2000万円程度を準備しておきたいところです。65歳までの30年間で1500万円、2000万円を目標とする場合の月々の積立額は下表のとおりです。

表【利回り3.5％で運用する場合の積立金額】

【参考】
※5：統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2024年（令和6年）平均結果の概要」

「貯金ゼロ」でスタートする際のポイント

もしも今、貯蓄がないのであれば、家計に余裕を生み出し、貯められる体制を構築する必要があります。その方法は、収入を増やすか、支出を減らすかの2択です。

専業主婦・主夫世帯は、まず収入アップを検討してみましょう。たとえば時給1200円のパートを1日5時間、週に4日働けば、月10万円近い収入が見込めます。支出を月10万円減らすとなると相当大変です。家庭の状況にもよりますが、もしも働ける環境にあるなら、収入増加を目指すのがおすすめです。

どうしても収入アップが難しいのであれば、支出のなかでも固定費の削減に取り組みましょう。以下に該当するものはありませんか？

・保障が多すぎる生命保険
・あまり使っていないサブスクリプションサービス
・長い間通えていないジム
・長く見直していないスマホの料金プラン・キャリア

一度にカットできる金額は数千円程度かもしれませんが、一度見直せばその後も節約効果が続きます。

また、貯蓄に取り組む際は、月単位ではなく年単位で考えることがポイントです。
もし1年間で60万円を貯めたいのなら、毎月まったく貯蓄にお金をまわせないとしても、夏と冬のボーナスから30万円ずつ貯蓄すれば年間目標の60万円を達成できます。

月々の収支はばらつきが大きく管理しにくいため、ボーナスも上手に活用して、1年間のトータルで目標を達成できるように取り組んでいきましょう。

FPが伝えたい、40代からの資産形成方法

本記事では、都合上さまざまな項目で平均値や中央値を使って説明を進めてきましたが、本当に大切なのは「我が家」のプランです。仮に貯金が平均値や中央値より少なくても、老後まで生活できればまったく問題ありません。

家族構成や住宅ローンの残高、教育費、退職金の額などは人それぞれです。面倒でも一度ライフプラン表を作って、収入・支出の流れを可視化してみましょう。余裕のある時期・苦しい時期が明確になり、毎年いくら貯めれば良いか、いくら貯められそうか、現実的な目標を立てやすくなります。

また、投資を怖がりすぎないこともポイントです。NISAで浸透している積立投資は、長い時間をかけて、リスクを抑えながら資産を作っていくのに適した方法です。リタイアして老後の生活が始まったからといって、数千万円のお金が一括で必要になるわけではありません。ですから、相場の変動で一時的に評価額が目減りしたとしても、ゆったりと構えて、少額でも今から少しずつ運用を始めましょう。

まとめ

最後に、本記事の要点を以下に簡単にまとめておきます。

・40代の貯金の中央値は2人以上世帯・単身世帯ともに500万円
・子どものいる世帯では、40代は老後資金よりも教育資金の用意を優先
・積み立ては早く始めるほど有利。ライフプラン表を作り、「我が家」の目標を立てて取り組もう

「老後資金は数千万円が必要」と言われると不安になるかもしれませんが、30代、40代であればリタイアまでまだ20年、30年と長い時間があります。お金を貯められる体制とライフプラン表を作り、無理のない金額から少しずつでも資産形成に取り組んでいきましょう。

※資産運用や投資に関する見解は、執筆者の個人的見解です。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします