メンズを強化するタビオの中間期決算は売上高が79億円
靴下の専門店「靴下屋」や「タビオ（Tabio）」を展開するタビオは10月８日、2025年２月期の中間期決算を発表した。売上高は79億6100万円（前年同期比5.6％増）、営業利益は３億600万円（同27.5％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は１億7900万円（同8.1％減）と増収減益だった。
タビオは８月末時点で、直営店を154店舗、フランチャイズチェーン店を116店舗、合計270店舗を展開しており、靴下専門店として世界的にトップクラスの店舗数を誇る。「靴下屋」は、1984年に福岡県久留米市に１号店をオープンしてから今年で40周年を迎え、今年１月には40周年を記念して木村カエラをアンバサダーとして起用し、コラボ靴下を発売している。こうした取り組みも奏効し、増収となった。
タビオの主力である国内専門店事業の売上高は、都心店舗がインバウンド需要の増加などにより、前年同期比1.3％増となる60億6300万円と好調に推移した。海外事業とスポーツ卸事業は、同33.2％増となる９億2200万円の売上高で、高い成長率を維持している。海外事業は中国でのEC販売が好調だった。国内EC事業は同13.3％増となる９億7600万円の売上高で、自社サイトや外部モールの改善などにより２桁の増収となった。
タビオは、メンズ商品の中期での売上目標を50億円に設定しており、生産体制を強化している。展開比率も拡大しており、中間期決算でも大きく売り上げを伸ばした。下半期は防寒機能を持つ靴下の需要が高まるため、メンズアイテムもさらに販売を強化するとみられる。
タビオの2025年２月期の通期連結業績は、売上高は165億5100万円（前年比2.1％増）、営業利益は６億8400万円（同14.3％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は５億1000万円（同8.7％増）と予想している。