シニアでも固定電話じまい…スマホ普及だけが理由じゃない！意見が続々
かつて、どの家にも置かれていた固定電話「いえでん」。
高額な電話加入権の購入が必要だった固定電話は、財産でもありステータスのひとつとされていた時代もありました。
しかし、携帯電話やスマートフォンの普及に伴い、若者世代の多くが固定電話を必要とはしていないようです。
マチで聞いてみても「スマホがあるのでいい」「そもそも携帯でも電話することがない」という声が聞かれました。
でも実は、若者だけでもないんです。
連載「じぶんごとニュース」
総務省の調査では、65歳以上のシニア世帯の固定電話保有率は2009年には99.2％でしたが、2023年には82％まで減少しています。
シニアの人材派遣を行う「高齢社」が、登録者約800人について調べてみると、携帯電話を持っているけど固定電話を持っていない人が約17％いたということです。
そんな「固定電話じまい」について、札幌のマチで聞いてみると、固定電話じまいをしたくてもできないという事情も見えてきました。
「固定電話じまい」したくてもできない？
外したいけど残している（70代）
「固定電話はありますよ。私も歳だけどもっと歳の親戚が、スマホとかの番号言ったって理解してもらえない」
仕事柄外せない（60代）
「商売をやっているので、どうしても番号を残しておかないといけないので。商売やめたら外したいよね」
一方で2、3年前に固定電話じまいをしたという夫婦は。
固定電話じまいした（60代）
「電話機が壊れたから。ファックスの機能が壊れたので、これでもう使わないかなとやめた。電話はほとんどスマホで済んじゃっているので。セールスの電話がかかってくるくらいでこちらからかけることはほとんどなかったですね」
シニア世代もジワリ「固定電話じまい」
総務省の通信利用動向調査によりますと、2009年時点で20代では半分以下に固定電話設置率は下がっていましたが、65歳以上の世帯では99％以上と非常に高い数字を維持しています。
それが2023年になると20代でわずか5.4％、そしてついに65歳以上でも82％まで減少しています。
シニア世代でも「固定電話じまい」は増えているようです。
そんな中、HBC今日ドキッ！でゲストコメンテーターを務める満島てる子さんも生活の中で固定電話を使う、かけることはなくなっているといいます。
「商売上、自分のお店にも固定電話がありますけれど、最近はSNSとかで予約いただくことが多いので。電話で予約が来ると懐かしい気持ちになりますね・
同じゲストコメンテーターのアンヌ遙香さんは、実家に固定電話があるものの「セキュリティー対策等もあり、ずっと着信音を消してしまっている」と話します。
「だから父の携帯に電話して出ないときに家電に電話しても誰も出てくれない。全く使われていない。我が家も固定電話じまいをするべきなのかなと思っています」
一方で堀啓知キャスターは「スマホにかけても出てくれないけれど、実家の固定電話にかけると出てくれるんですよね。一応、安否確認のために実家と繋げなくてはならないので…」と話していました。
家庭用ファックスは？
固定電話と合わせて、かつては多かったのが家庭用のファクシミリ、ファックスです。
1990年頃から普及した家庭用のファックスですが、電話と一体化したものが多かったので、固定電話以上に減ってきています。
2023年に設置している世帯は全体の約27％。
固定電話はいざというときのために残していてもファックスはもう使うことがないと、外してしまうケースも多いようです。
これについてもHBCのスタジオでは意見が続々！
堀キャスターは「数年前は学校の欠席連絡のときに出しましたが、今は学校ともオンラインでのやり取りになっている」。
一方でアンヌ遙香さんは「私はむしろファックスが欲しい。いま使いたい」といいます。
「手書きの原稿とかを送るときに、手書きのものをまず接写して、自分のパソコンに送って、さらにそれをPDF化して…となると、自分の書いたものをさっと送れたらどれだけ楽だろうと思う時があるんですよ」
満島てる子さんは「私自身は使う機会がないんですけれど、色んな属性を持つ人への情報保障という点ではファックスは依然必須ではあるのかなとは思います」とのこと。
LGBTQの活動に関わる中で、例えばろう者のLGBTQコミュニティーもあるので、そうした人たちに情報を届けるためにファックスが必要じゃないかなどと議論したこともあったそうです。
電源を必要としないアナログ電話などは停電でも使えるケースがあります。
災害に強いというメリットもあり、特徴を把握した上で残すかどうか、見極める必要がありそうです。
連載「じぶんごとニュース」
文：HBC報道部
編集：Sitakke編集部あい
※掲載の内容は「今日ドキッ！」放送時（2025年5月22日）の情報に基づきます。