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食事補助の福利厚生サービスを提供するエデンレッドジャパン（東京都千代田区）は9月18日、20歳代から50歳代のビジネスパーソン600人を対象とした「ランチ実態調査2024」の結果を公表した。

賃上げ進むも、ランチ代は減少傾向　家計は「さらに苦しい」と感じる

2024の春闘では、33年ぶりに賃上げ率が5％台に回復。同年6月、7月の実質賃金も2か月連続でプラスと、賃金と物価の好循環が回り始めている。こうした状況を受け、調査ではまず、賃上げの家計への影響を調べた。

小遣いの増減について聞いたところ、「変わらない・やや減った・かなり減った」と回答した人は84.6％と、ほとんどの人が増えていないことがわかった。

ランチ代の全体平均は、昨年の調査より24円アップし424円だった。また、直近1年の勤務日に使えるランチ代については、3人に1人（32.5％）が「減った（またはやや減った）」と回答した。

賃上げがあっても小遣いが増えず、使えるランチ代も減少傾向にある現状について、同調査は、より厳しさを増すビジネスパーソンの懐事情が浮き彫りとなったと解説している。

4人に1人はランチを取らず、欠食率は過去最低の数字に

また、昨年・一昨年に引き続き、勤務日にランチを取らない、いわゆる「欠食率」も調査した。

その結果、4人に1人（26.7％）が、勤務日にランチを食べないことが判明。昨年（25.3％）、一昨年（23.7％）よりも悪化し、過去最低の数字となった。

さらに、調査では、ランチを食べないことで、仕事にどのような影響があるかを聞いた。

悪影響については、半数以上（53.7％）の人が「ある」と回答。具体的な反応としては、「やる気・集中力の低下（43.8％）」が最も多く、次いで、「イライラやストレスの増加」「判断力・思考力の鈍化」（ともに40.6％）と続いた。

ランチの欠食は、ビジネスパーソンのパフォーマンスに悪影響を及ぼし、生産性低下につながりかねないことがわかった。

ランチ代は節約しても、職場でのおやつは欠かせない？

こうした切実なランチ事情がある一方で、職場での間食は減らさない傾向もうかがえる。

法人向けに置き菓子のオフィスコンビニサービスを展開するスナックミー（東京都中央区）は9月19日、20歳代から60歳代の会社員561人を対象に、仕事中に食べる間食の購入状況について調査を実施し、その結果を公表した。

調査によると、半数以上（53.8％）の人が、週1回以上通勤前後や休憩時間に職場で食べるための間食を購入しており、「毎日（週に5回以上）購入する」という人は17.5％に上った。

間食にかける費用は1回平均306円で、年間2万3815円を職場の間食にかけているということが明らかになった。

「ランチ実態調査2024」の詳細はエデンレッドジャパンの公式リリースで、間食実態調査の詳細はスナックミーの公式リリースで確認できる。