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最近HOTな「あの話」の実態

「フリーランスエンジニア」と聞いて、どんな人をイメージしますか。

一昔前であれば、「バイネームで仕事が取れるプロ中のプロ」といったイメージが一般的でした。日系大手企業でも「パフォーマンスが突出しており、ぜひ事業に貢献してほしいが給与レンジが合わないスペシャリスト」についてフリーランス契約がなされていたりします。

「組織の看板がなくても腕一本で食べていける実力があるから〝フリーランス〟なんだ」という共通認識があったはずなのですが、最近、その前提が崩れ去りつつあるのを感じます。

そこで今回は、最近フリーランスエンジニア界隈で耳にする「ちょっときな臭い話」を交えながら、「フリーランスエンジニア」を取り巻く「今」について解説していきます。

博士（慶應SFC、IT）
合同会社エンジニアリングマネージメント社長
久松 剛さん（

）

2000年より慶應義塾大学村井純教授に師事。動画転送、P2Pなどの基礎研究や受託開発に取り組みつつ大学教員を目指す。12年に予算都合で高学歴ワーキングプアとなり、ネットマーケティングに入社し、Omiai SRE・リクルーター・情シス部長などを担当。18年レバレジーズ入社。開発部長、レバテック技術顧問としてキャリアアドバイザー・エージェント教育を担当する。20年、受託開発企業に参画。22年2月より独立。レンタルEMとして日系大手企業、自社サービス、SIer、スタートアップ、人材系事業会社といった複数企業の採用・組織づくり・制度づくりなどに関わる

企業の「フリーランスエンジニア」離れが加速

「フリーランスはプロ中のプロという前提が崩れつつある」と言いましたが、「フリーランスエンジニアが軒並み劣化して……」という話ではありません。有能なフリーランスは数こそ少ないもののもちろん健在です。

今起こっていることをひと言で表すと「悪貨が良貨を駆逐」しつつある状態。つまり、タチの悪いフリーランスエンジニアと、彼らを商売のタネにしようと目論むモラルが低いフリーランスエージェントが増えた結果「フリーランスエンジニア」のイメージがガタ落ちしているのです。

一部企業の間では「フリーランスエンジニアへの発注はNG」とすることもめずらしくなくなってきており、状況は切迫しています。

なぜ、企業のフリーランスエンジニア離れが進んでしまったのでしょうか。その背景から説明させてください。

業者によって“雑に大量生産”されるフリーランス

話は少し遡ります。2018年ごろに、「未経験でもエンジニアになれる」「エンジニアになればいつでもどこでも働ける」「現年収+100万円が狙える」とうたったプログラミングスクールのネット広告があふれていたことを覚えているでしょうか。

当時のスクールは、転職保証をうたっていました。しかしその実態は「毎週20社に応募」を継続すれば有効になるものであり、最終的な転職先は最低賃金から始まる派遣会社やSES企業でした。

今もこうしたビジネスモデルを採用するスクールはありますが、社会情勢の変化により、実務経験がないエンジニアを紹介しても内定がなかなか出ない、もしくは実力に見合った案件にアサインすることが難しい状況が起こっています。

まっとうな企業であれば、教育の高度化や営業努力によってこうした苦境を乗り切ろうとするはずですが、そんな企業ばかりではありません。

2020年ごろから、怪しげな情報商材のターゲットにされてしまうような、人を疑うことを知らないウブな若者をターゲットに「未経験からでもフリーランスエンジニアになれる！」という売り文句で人集めをする新興フリーランスエージェントが増えはじめました。

スクールとしては開業届を出せばなれるフリーランスの方が、選考を経て内定が必要な正社員転職より楽に確実に目的を達成することができるという背景があります。

「フリーランス」は、文字通り組織に縛られない「自由」な立場です。予約必至の人気カフェでPCを開くもよし、話題のリゾートホテルでワーケーションするもよし、彼らを阻むものはありません。

YouTubeを検索すれば、そんな華やかなライフスタイルを楽しむフリーランスエンジニアはいくらでも出てきますから、憧れを抱くのも分からないではありません。

しかし、いくらエンジニア不足が深刻といっても、スクールを卒業しただけの「自称」エンジニアに仕事を頼みたい企業は多くありません。正社員と異なり、特定の業務を依頼する業務委託契約である以上、企業側が教育やスキルアップをする義理もありません。

基本的なスキルを身に付けたとはいえ、オファーされるのが作業レベルの単発案件ばかりで需要が先細りしていきます。フリーランスエージェントは営業代行の機能を持っていますが、決定が難しいと分かると手を引いていきます。

「フリーランス」が意味するのは「場所や時間に縛られない自由」というより、むしろ「後ろ盾がないだけの放置プレイ」だったことに気付いても後の祭り。そんな行き場のないフリーランスエンジニアがここ最近増えているのです。

案件仲介サイトに出入りする怪しげな人たち

しかしウブな彼らだって、何もせず待っているわけにはいきません。なんとか開発案件を取ろうと経歴や実力を「盛る」者も出てきます。1割、2割程度のかさ増しなら目を瞑ってもいいと思われるかもしれませんが、そんなレベルで収まらないものが散見されます。

もはや「ウソ」と言っても過言ではない経歴を書く人もいますし、過去の入場先のプロダクトのコードを自分のGitHubアカウントに貼り付け、実績としてアピールする人もいます。

こうして仕事を得た人たちは、総じて実力以上の仕事を請けることになるので、のらりくらりとアウトプットを先延ばしした結果、突然「飛ぶ（音信不通になる）」ことがよくあります。収入アップを焦るがあまりに複数の案件を受注した結果、パフォーマンスが出なかったり体調不良になって全てがだめになったりします。

さらに悪質な人だとスキルや経験だけでなく、身元そのものを偽る人も出てきています。

警察庁も警告するケースでは、フリーランス向けの案件仲介サイトに外貨稼ぎを目的にした北朝鮮のエンジニアが潜り込んでいたり、フリーランスエンジニアだと思って発注した人が実は北朝鮮に開発案件を横流しするブローカーだったり……なんていう事件性を帯びた話も聞こえてきます。

これだけでも、一部のフリーランス向けの案件仲介サイトに怪しさが漂いはじめている様子がうかがえるでしょう。

もちろん、案件を仲介するにあたっては厳格な身元確認が行われるのが通例ですが、悪意を持った人物を完全に防ぐのは容易ではありません。

しかもフリーランスエージェントは人材派遣会社などとは違って規制当局からの認可を必要としないので参入障壁が非常に低く、コンプライアンス対策やセキュリティー対応が甘いサービスが存在します。

私もつい先日、あるフリーランスエージェントの仲介で、非の打ち所のない職務経歴書を送ってくれたエンジニアをリモート面接したのですが、こちらが何をいっても「了解です」「大丈夫です」としか答えてくれず閉口したことがありました。

最終的には、職務経歴書の内容とギャップが埋まらず「お祈りメール」をお送りしたのですが、この話には続きがあります。

試しにレジュメに書かれた住所を検索してみたところ、住まいとされる建物は実在したものの、この方が住んでいるはずの高層フロアは存在しませんでした。Googleマップに表示されていたのは、2階建てのアパートだったからです。

今となっては彼がどんな背景を持った人物で、どんな意図を持って応募してきたのか知るよしもありません。ただ、ブログやSNSにこうした体験談を投稿すると、似たようなケースに遭遇したという人からの反響が一定数あるので「ごく稀なケース」とは、いい切れない点に恐ろしさを感じます。

バラエティーに富んだトラブルの数々

フリーランスがらみのトラブルは実にバラエティー豊かです。先ほども触れましたが、毎月高額な報酬を支払っていたのに成果物がいっこうに納められず、そのまま飛ばれてしまったケースや、依頼内容とはまったく異なるプログラムが納品されたという話は、もはやこの界隈では「あるある」です。

貸与したPCの持ち逃げ、開発過程で知り得た個人情報の流出やコードの無断流用など、認識の違いや手違いなどでは説明できない犯罪レベルのトラブルも少なくありません。

実際、こうした状況を踏まえ、情報感度の高い企業の中には「フリーランスへの発注はNG」と、現場にお達しを出しているところが増えています。

これまで着実に実績を重ねてきたフリーランスエンジニアにしてみれば迷惑な話ですが、こうした状況が続けば「しばらくはフリーランスエンジニアへの発注はやめておこう」と考える企業は、増えることはあっても減ることはなさそうです。

ではフリーランスに仕事を発注する側も、フリーランスとして仕事を請ける側も身を守るためにどんな手を打つべきでしょうか。

発注側、受注側双方が取るべき対策

怪しいフリーランスエンジニアと接触したくなければ「発注しなければいい」と思われるかもしれませんが、現実問題として、これまでフリーランスに依存していたリソースを別の方法に振り分けることが難しいケースもあるでしょう。

リスクを最小限に押さえ、優秀なフリーランスエンジニアに依頼できる状況をつくるために、発注側の企業にできることは、信頼できる取引先や知人から、身元の確かなフリーランスエンジニアを紹介してもらうのが最も手堅い方法です。

もし、身近に適当な心当たりがないのであればリファレンスチェックを導入するのもいいでしょう。

具体的には、契約前に氏名や屋号を用いてネット上の情報を当たってみる、フリーランス向けの案件サイトで検索し発注者の評価をチェックする、もしネット上の情報だけでは判断がつかなければ新聞記事検索サービスや反社チェックサービスを利用するのが有効です。

また、発注側の預かり知らぬところで不適切な人物が関与することがないよう業務委託契約書を結ぶ際には必ず「再委託禁止」の条項を入れるのを忘れてはいけません。

今年11月1日から施行されるフリーランス新法は資本金1000万円以下の企業にも適用されるため、報酬の支払期日や書面による取引条件の明示などと併せ、フリーランスに業務を委託する際には契約書を取り交わすことが義務づけられます。

フリーランスエージェントからもらった業務委託契約のひな形をそのまま使う場合は、再委託禁止条項が入っているか必ず確認しましょう。特に法務部門が手薄で業務委託契約に慣れていない中小企業は注意すべきポイントです。

フリーランス新法について、概要や目的、変更点などを分かりやすく解説したサイトを公正取引委員会が開設している

一方、フリーランスエンジニアが取るべき対策としては、「存在の確かさを証明できる環境」を整えることが自らを守ることにつながります。

例えば、テックブログの執筆、SNSでの定期的な発信、イベントでの登壇など、機会を捉えてセルフブランディングに努めるのは、発注側に安心感を与えることにもなり営業面でもいい効果が期待できるでしょう。

また、一般的に個人よりも社会的信用力が高い法人の設立を視野に入れるのもいい選択です。株式会社に限らず、設立費用やランニングコストが低く経営の自由度が高い合同会社など、法人設立にもさまざまな選択肢があるので、ぜひ前向きに検討してみてください。

いずれにしても、発注側、受注側双方にとって「これさえやっておけば大丈夫」といい切れるような万能の対策はありません。

しかし、一つ一つの取り組みだけでは万全でなくても、組み合わせることによって防御力や信用力を高めることは可能です。

発注側も受注側も心して対策し、おかしなトラブルを遠ざけ悪しき勢力から身を守りましょう。

構成／武田敏則（グレタケ）、編集／玉城智子（編集部）