育休明けママを救う「病児育児」「ファミリーサポート」とは？
もうすぐ育休明けを迎えるママは、きっとたくさんの不安な気持ちを抱えているはず。
復帰前から家事分担や保育園の送迎について夫婦で話し合ったり、使えそうなサービスがあれば登録しておくなど事前に用意しておきたいものです。
ある調査によると、保育園０歳児の欠席日数は年間19日。パニックになりがちな急な発熱などに備えて、ぜひ知っておくべき心強いサポートやサービスをご紹介します。
育休ママは復職のために準備をしている！
【画像出典元】「ucchie79 - stock.adobe.com」
ある調査結果*によると、育休ママが復職のために検討したことは、
1位：ベビーシッター／病児保育／ファミリーサポートなど （81.3％）
2位：ネットスーパー／食材宅配サービス （53.8％）
3位：パートナー（夫／妻）と送迎や家事分担などを話し合う （48.0％）
となっています。
復職すれば、家事育児の時間が限られるのは当然のこと。片方だけが睡眠や自分の時間を削って長時間労働となり、肉体的・精神的にパンクしては大変。できるだけ負担を減らすよう、時短に繋がるサービスを利用したり、夫婦で調整・協力することが大切です。
そしてやはり、最も必要なのは子どものケアに関すること。子どもの具合が悪い時に付き添いたいのはわかりますが、そのたびに欠勤していては仕事へも影響してしまいます。いざという時に安心して頼れるサービスを、ぜひ育休中から検討しておきましょう。
*出典元：「職場復帰・復職が不安なママは96%！復帰後に辛かったことは？」
ワーママにありがたいサービス！「病児保育」
【画像出典元】「Konstantin Yuganov - stock.adobe.com」
「病児保育」とは、子どもの急な発熱や自宅療養中など、通常の保育園では預かってもらえない時に頼れる保育サービスのこと。
病児保育には、専用の施設で行う施設型と、専門職が派遣され自宅で行う訪問型があります。
そのうち施設型は小児科に併設されているところが多く、体調の急変などの場合も安心。
施設型は自治体で事業を行っていることが多いので、まずは自治体経由で自宅近くの施設を調べ、事前に登録を行っておきましょう。
一般的な利用方法は、
1：申請書類を提出して登録
2：必要になったら電話で施設へ予約
3：利用時に申込書類を提出
となります。
病児保育施設を利用する前には、病院で診察を受けなければならない場合が多く（他院でも可）、当日朝から施設を利用するためには前日までに受診しておく必要があります。
また自治体とは別に、病院や保育園が独自に病児保育を行っている施設もあります。利用方法は同様ですが、自治体事業のように非課税世帯への減免制度などはありません。
ベビーシッターサービスにも「病児保育」が！
【画像出典元】「Paylessimages - stock.adobe.com」
一方訪問型の病児保育は、自宅でのケアとなり子どもの負担が少ないのが特徴です。
多くは民間のベビーシッター会社やNPO法人などが行っていますが、地域によっては自治体の事業となっているところも。また、民間等のベビーシッターを利用した場合に、費用の助成金が支給される自治体もあります。
訪問型は、子どもが急に具合が悪くなったりした時に便利。スタッフの手配さえできれば、準備をして待てばOKです。なかには、かかりつけ医への受診を代行してくれるサービスもあります。
ただし訪問型もやはり登録制ですので、スムーズな利用のためには事前の登録をおすすめします。
国や自治体が推進する「ファミリーサポート」とは？
【画像出典元】「metamorworks - stock.adobe.com」
「ファミリーサポート」とは、地域の住民同士で支え合う相互援助のこと。自治体が運営する「ファミリーサポートセンター」が、育児の援助を受けたい人と行いたい人の仲介役となって、マッチングや調整などを行います。
一般的な活動内容は、保育施設への送迎や終了時の預かり・冠婚葬祭や急用時の預かりなどですが、自治体によっては病児・病後児の預かり対応を行っているところもあります。
もちろん援助を受けたい「依頼会員」も、援助をする方の「提供会員」も、事前に会員登録が必要です。
さらに提供会員は、決められた講習を受ける必要があります。紹介時には、お互いの事前打ち合わせなども実施。基本的にどちらかの自宅での預かりとなり、補償保険へも加入しています。
短い時間で利用したいときなどに便利なサービスですね。
えっ！私損してる？育休復帰時にやらないと損する3つの手続き
30代女性「出産と育児休暇中にもらえるお金はいくら？」FPが回答
子育てには予想外のことが付き物。親だけでは対処できないこともしばしば起こります。身近に頼れる人がいないワーママは、ぜひ行政や地域などのサービスやサポートをフルに活用しましょう。さまざまな人の手を借りながら、育休明けの大変な時期をたくましく乗り越えましょう。