32歳、事務職の《リアル貯金額》。貯金が減りました。保険を見直せば余裕ができますか？【FPが解説】
読者から寄せられた実際の総資産額を大公開。内訳から、改善できるポイントがあるのか、ファイナンシャルプランナーが解説します。【32歳 女性】
【貯蓄額】32歳、女性の場合
プロフィール
32歳、女性
独身
職業：商社の事務職
年収：400万円
内訳のその他の資産は確定拠出年金
【相談内容】保険を見直して貯金に余裕を持たせたいです。
「車を購入したため貯金額が大幅に減ってしまいました。保険を見直せば余裕ができるのではないかと考えているため、更新時期にしっかり確認をして改善をしたいです。保険の見直しポイントを教えてください。」
ファイナンシャルプランナーによる回答
質問者さんの貯蓄額は中央値の約6.7倍
30代独身の平均貯金額は594万円、中央値は100万円*です。
質問者さんの資産総額は約670万円と平均を約76万円上回っています。
投資信託や確定拠出年金での運用もされていて、計画的に貯蓄されているようです。
とはいえ、預貯金の比率が高いため、運用に回す金額を増やしてもよいでしょう。
預貯金には、万一働けなくなったときなどのために、生活費の半年分程度を目安に置いておくと安心です。
それ以外のすぐに使わない余裕資金は、投資信託などでの運用を検討してみてください。
*……参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査結果」
保険の見直しのポイントは？
保険は保障がつくので安心感はあるものの、毎月の支出がかさみます。
必要最低限の保障に抑えて効率よく貯蓄する見直しポイントについて、4ステップで紹介します。
①万一のときにいくら必要か知る
ご自身が病気やケガで働けなくなったとき、万一のときにいくら必要か確認しましょう。
例えば、入院したときは医療費がかかりますし、働けない期間は収入が減ってしまいます。
もしご家族を扶養しているのであれば、万一のときのご家族への保障も必要ですね。
②使える国や自治体の制度を知る
国の社会保険制度では、医療費や遺族への保障、障害が残ったときの保障などが用意されています。
例えば、医療費が高額になったときは、高額療養費制度で自己負担の上限額が定められています*。
上限額は所得によって異なり、標準報酬月額が28万〜50万円の方で自己負担は1カ月約8〜9万円程度です。
会社の健康保険によっては、付加給付金でさらに自己負担が抑えられるケースもあります。
*……参考：厚生労働省「医療費の一部負担(自己負担)割合について」
長期入院や自宅療養で働けない期間は傷病手当金が支給され、最長1年6カ月まで受け取れます*。
万一のとき、生計を維持されていた方は遺族年金の受け取りが可能です。
受け取りの条件や金額は人によって異なります。
*……参考：厚生労働省「傷病手当金について」
③貯蓄で賄えないか計算する
万一のときに必要なお金と、国や自治体からもらえるお金の差額を計算しましょう。
その分をご自身の貯蓄で賄えるかどうかを確認してみてくださいね。
④足りない分は保険で賄う
もし、貯蓄では足りないのであれば、保険で賄うとよいですよ。
医療費や入院時の収入保障としては、医療保険で準備しましょう。
また、万一のときの家族への保障は死亡保険で用意する必要があります。
必要最低限の保障を残してできるだけ貯蓄に回すことで、万一の際にもご自身の老後にも幅広く備えられますね。
まとめ
・まずは必要な保障額を確認しましょう。
・保険は最低限にして貯蓄に回すことで、ご自身の老後や万一の事態に幅広く対応できます。
※この記事では媒体で募集した情報を掲載しています。
◆ゆきFP
FP1級を持つ元銀行員ライターです。
400世帯以上の資産運用についてご相談を受けていました。 特に、お金の制度をわかりやすく伝えることを得意としています。