3人に2人が経験？ 「水分を取らない」は要注意 熱あたりリスクを見直すチェックリスト公開
ダイキン工業（大阪市）は7月9日、夏の暑さによる体調不良のリスクを簡単に診断できる「熱あたりリスク診断チェックリスト」を公開した。
生活習慣に当てはまる項目を選ぶだけで、「熱あたり」による体調不良のリスクを診断できる。専門家の解説も付いており、リスクの把握や対策の検討がしやすい構成となっている。
生活習慣に応じて「熱あたり」のリスクを診断
「熱あたり」とは、「熱」による身体的な不調全般を指す。「熱あたり」対策意識の醸成を目的として、同社は「熱あたりリスク診断チェックリスト」を作成。該当項目の合計点数で、「熱あたりリスク」の程度を3段階で診断する。
「エアコンはあまり使いたくない」「食事以外の時間にはあまり水分を取らない」といった10項目の中から、該当する生活習慣を選ぶ仕組み。影響度に応じてポイントが設定されており、「エアコンを使いたくない」などの項目は最高ランクの「3」に分類される。これらは単独でも「熱あたり」の主な原因になりうるという。
今回公開されたチェックリストは、済生会横浜市東部病院患者支援センター長の谷口英喜氏と東京理科大学の仲吉信人教授が監修。生活習慣に応じて考えられる熱の影響の観点から検討したものとしている。
パフォーマンスや生産性の低下につながる「熱あたり」
「熱あたり」について同社は、「疲れがとれない」「食欲がわかない」「寝た気がしない」といった症状から始まると指摘。仕事やスポーツなど日頃のパフォーマンスを低下させ、生産性や生活の質の低下にも影響する。症状が進行すると、頭痛や吐き気などの熱中症につながる恐れもある。また、軽い症状でも長引けば「夏バテ」に至る可能性があると警鐘を鳴らしている。
全国20歳以上の約3人に2人が、2024年夏の「熱あたり」経験者であることが、同社調査で明らかになっている（64.6％）。これは同社によると、国民病とも言われるスギ花粉症（およそ3人に1人）を上回る割合で、「熱あたり」が多くの国民に影響する夏の健康課題であることを示唆していると指摘する。「熱あたり」については、月刊総務オンラインでも以前に紹介している。
7月は熱中症予防キャンペーンの重点取組期間
熱中症対策について、9割以上の企業がすでに何らかの対応を行っている、あるいは検討しているという調査結果もある。
職場での熱中症により近年は1年間に約1000人以上が4日以上仕事を休んでおり、約30人が死亡している。厚生労働省は「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を展開しており、7月は「重点取組期間」として指定されている。6月から改正労働安全衛生規則が施行され、職場における熱中症予防対策が強化された。
なお、ダイキン工業は、このチェックリストは日常生活の習慣が「熱あたり」のリスクにどう影響するかを簡易に確認するためのものであり、事業者に義務づけられている「熱中症予防基本対策要綱」に基づく取組とは異なると説明している。
「熱あたりリスク診断チェックリスト」は、同社のWebコンテンツ「みんなで熱あたりしない夏」で公開されている。