ランチの「共食」が社内エンゲージメント向上のカギに 出社とランチ事情に関する調査
くるめし（東京都渋谷区）は、運営サービス「くるめし弁当」「シェフコレ」の会員を対象に「出社と社内コミュニケーションに関するアンケート」を実施した。調査の結果、従業員同士で食事をともにする「共食」機会がある企業ほど、社員の継続就業意向が高いことが判明した。
出社メリットは「社員同士のコミュニケーション」、デメリットは「通勤時間」
調査によると、現在の就業スタイルとして、オフィスワーカーの55.1％が週5回以上のフル出社と回答した。次いで週3、4日の出社とリモートを組み合わせたハイブリッドスタイルが23.7％だった。
企業規模別では、中小企業のフル出社比率が61.9％と最も高く、スタートアップ・ベンチャーではフルリモートもしくはほぼリモートが25.3％を占めた。
出社のメリットについて尋ねたところ、「社員同士のコミュニケーションがスムーズ」が76％で最多だった。「相談・質問がしやすい」（63％）も上位に挙がり、コミュニケーションのしやすさを評価する声が目立った。一方、デメリットを質問したところ、「通勤に時間がかかる」（81.6％）、「満員電車が苦痛」（63.9％）といった通勤時の負担を挙げる回答が多かった。
フルリモート勤務等が週5出社になる場合、4人に1人は転職を検討
所属企業が原則週5回出社となる場合、現在フルリモートやハイブリッドスタイルで働く人の27.3％が「転職活動を考える」と回答した。「不満はあるが、決まりに従う」が49.5％で最多だったものの、4人に1人は転職を検討するという結果になった。
広がる企業内での「共食」の文化 歓送迎会、忘年会に加えてお泊り会も
出社時のランチの過ごし方について、67.7％が「一人でランチを食べることが多い」と回答した。しかし、従業員同士で食事をともにする機会については79.4％が「ある」と答えており、日常的なランチとは別に共食の場が設けられている実態が明らかになった。
具体的な食事の機会では「歓迎会」（66.1％）、「送別会」（64.3％）、「忘年会」（55％）の順で回答が多かった。その他、「保養施設のお泊り会」「バーベキュー」「毎月開催の研究会」など、社外での交流機会を設ける企業もあった。
スタートアップで共食効果が顕著、87.1％が「働きたいと思う」と回答
現在所属している企業で今後も働きたいかという質問について、全体では90.2％が「働きたい」と回答した。企業規模別では、スタートアップが78.7％、中小企業が91.5％、大企業が92.1％で、スタートアップが最も低い結果となった。
一方で、スタートアップに所属する人で「従業員同士で食事をともにする機会がある」と回答した人では、「働きたいと思う」の回答が87.1％となった。
出社体制変更が離職リスクに 「共食」がエンゲージメント向上のカギに
同調査では、オフィスへの出社が業務の生産性やチーム内コミュニケーションの質向上につながっている一方、16.6％の人が「週5日出社が転職を考えるきっかけとなった」と回答。現在、フルリモートやハイブリッドスタイルで就業している人も「週5日出社」に変更される場合、27.3％が「転職活動を考える」と答えており、出社体制の変更が離職リスクに直結する可能性が示唆されている。
また、「従業員同士の食事の機会」がエンゲージメントの向上に寄与するという傾向も明らかになったとしている。特にスタートアップ企業においては、「従業員同士の食事の機会」があると回答した人の方が10％以上高く、「この会社で働き続けたい」と回答していることから、共食の文化がエンゲージメントを高めると同社は分析している。
調査は2025年7月に実施し、全国の20歳以上の男女621人から有効回答を得た。調査結果の詳細は公式リリース（PRTIMES）にて確認できる。