職場でのストレスによる健康問題リスク、最も高いのは「運輸業・郵便業」 サポート有無も影響
ドクタートラスト（東京都渋谷区）は9月2日、職場でのストレスチェック結果の分析レポートを発表。仕事のストレス要因に起因する健康問題リスクが高い業種トップ3は、運輸業・郵便業、医療・福祉、宿泊業・飲食サービス業であることが明らかになった。
2024年度に同社のサービスを利用した受検者約56万人分のストレスチェックデータを基に、同社のストレスチェック研究所が分析した。仕事量や裁量の自由度、上司・同僚からのサポートなどを指標化し、業種別のランキングを作成している。
上司や同僚からのサポートの有無が従業員のストレスに影響
仕事量の負担と、業務内容や時間配分に対する自由度のバランスがストレスに及ぼす影響を示す「仕事の負担・コントロール」で、健康リスクが最も高かったのは「宿泊業・飲食サービス業」だった。（表の健康リスクA）。
そして、職場の上司や同僚とのコミュニケーションが、ストレスに及ぼす影響を示す「上司・同僚からのサポート」において、健康リスクが最も高いのは「運輸業・郵便業」、次いで「製造業」という結果だった（表の健康リスクB）。この2業種について、レポートでは「ほかの業種と比べて、業務を1人で行うケースが多いため周囲とのつながりを感じにくい、拠点が複数あり、管理職と物理的な距離がある」といった特性を挙げる。サポートの有無が、従業員のストレスに影響を与えている可能性を指摘している。
これら2つの指標を掛け合わせた「総合健康リスク」も算出。一番高いのは「運輸業・郵便業」で、次に「医療・福祉」「宿泊業・飲食サービス業」と続く。交代制やシフト勤務といった不規則な勤務形態に加え、「業務上、人と接する機会の頻度によって、心身ともにストレスを感じているのではないか」と、レポートでは分析している。
高ストレス者率「宿泊業・飲食サービス業」のみコロナ禍前より悪化
回答者のうち、高ストレス者の割合が最も高い業種も「宿泊業・飲食サービス業」（19.3％）で、2番目に高いのは「製造業」で17.3％だった。次に「運輸業・郵便業」で16.2％で、いずれも全体の平均（13.6％）を大きく上回った。
高ストレス者の割合は、新型コロナウイルス感染症が確認された5年前（2019年度）と比べ、約9割の業種で減少している。しかし、唯一「宿泊業・飲食サービス業」では、その割合が上昇していたことがわかった。
柔軟な働き方や業務のオンライン化、ストレス傾向に反映
レポートではその背景として、コロナ禍以降の社会全体での安全・健康に対する意識や仕事の柔軟性が変わってきた影響が、業種ごとのストレス傾向に顕著に表れていると分析。
また、5年前からの良化が目立つ3業種（情報通信業、生活関連サービス・娯楽業、金融・保険業）について、テレワークの普及による柔軟な働き方の浸透、業務のオンライン化やAIの発展が、身体的・精神的な負荷を軽減させた可能性があるとしている。
メンタルヘルス対策については、事業規模による対応の差が指摘されている。東京労働局のデータでは、9割以上の事業場が何らかのメンタルヘルス対策に取り組んでいる一方、50人未満の小規模事業場ではストレスチェック実施率は約5割にとどまる。厚生労働省は、現在努力義務とされている50人未満の事業場ストレスチェックを義務化する方針を示している。
調査の対象は、同社のストレスチェック実施サービスの2024年度の受検者55万5956人（1777の企業・団体）。発表の詳細は同社公式リリースで確認できる。