ストロング系のリスクや「適量20g」の根拠も TBS厚生会が実施、禁止しないアルコール対策
法人向け福利厚生サービスを手掛けるファミワン（東京都渋谷区）は2月6日、アルコールとの付き合い方を学ぶための、社員向けオンラインセミナーを開催したと発表した。
セミナーは、飲酒を「控える・やめる」という視点だけでなく、長く健康に楽しむための向き合い方を重視して構成。飲み会時の心理メカニズムや、アルコールハラスメントも取り上げた。
科学的根拠に基づいた飲酒リスクを解説、長く楽しむための知識提供
セミナーでは不規則勤務の社員などに向け、厚生労働省ガイドラインに基づいた飲酒リスク低減の知識を提供した。
最初に、参加者自身の飲酒習慣を確認させるため、アルコール使用障害のスクリーニングテスト「AUDIT」を実施。科学的根拠に基づいて、依存と「酒好き」の医学的な違い、飲酒時の体内変化、ストロング系飲料のリスクなどを解説した。続いて、日常で取り入れやすい実践のヒントとして、適切な飲酒量の考え方や休肝日の工夫についてレクチャー。管理栄養士による健康志向のおつまみも紹介された。
セミナーは、TBS厚生会（東京都港区）が福利厚生サポートの一環として実施。担当者はセミナーが社員の生活習慣改善を促したと評価しており、参加者からは「自分の飲酒量を見直すよい機会になった」「世界レベルでは日本人の飲酒量が多い事を知らなかった」「アクティブ・バイスタンダーの話が役立つ」といった前向きな声が寄せられたという。
過度な飲酒はリスク要因、ガイドラインが示す適切量の目安
厚生労働省は2024年、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表。過度な飲酒が、高血圧や肝疾患、がんのリスク要因になると指摘し、生活習慣病リスクを高める飲酒量を定義している。
純アルコール量20g以上で、脳卒中やがんの発症リスクが上昇するが、これはビール中瓶500ml（アルコール度数5％）1本に相当する量だ。胃がんや食道がんは飲酒自体でリスクが上昇し、女性は体質的影響から少量でもアルコールの影響を受けやすいとされる。
純アルコール量は「摂取量（ml）×アルコール濃度（度数／100）×0.8」で算出できる。
専門的知見に合わせ「自分らしいアルコールとの付き合い方」を提案
セミナーでは、ガイドラインの考え方を踏まえつつ、AUDITテストや適切量の目安を具体的に解説。TBS厚生会の担当者は、専門的な知見に加え、「自分らしい付き合い方」を提案してもらったと評価。単なる知識の習得にとどまらず、社員の生活の質向上に直結する取り組みとして、組織の活性化にもつながるとコメントしている。
ファミワンは2021年10月から、TBSグループ企業の従業員約5000人で構成されるTBS厚生会に、福利厚生プランを提供している。
アルコール問題への啓発活動が企業でも拡大
アルコールの問題を抱える人は、全国で300万人以上と推計されている。厚生労働省は、アルコール依存症は「否認の病」とも言われ、本人は自分が病気であることを認めたがらず、適切な相談や治療につながりにくいと指摘する。
健康経営の観点から、アサヒビールやキリンホールディングスなどの業界各社からも、アルコール問題に対する啓発活動が活発化。厚労省は、飲酒のアルコール量と分解時間が自己判断できる無料ツール「アルコールウオッチ」を公開。 従業員が簡単にQRコードからアクセスできる社内掲示用ポスターなどの資材を提供している。
発表の詳細はファミワンの公式リリースで確認できる。
